マイクロソフトが4月のセキュリティ情報公開、悪用の事実を確認済みの脆弱性1件含む | ScanNetSecurity
2024.04.29(月)

マイクロソフトが4月のセキュリティ情報公開、悪用の事実を確認済みの脆弱性1件含む

独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は4月12日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2023年4月)」を発表した。

脆弱性と脅威 セキュリティホール・脆弱性

 独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は4月12日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2023年4月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)も「2023年4月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2023年4月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。

 対象となるソフトウェアは次の通り。

.NET Core
Azure Machine Learning
Azure Service Connector
Microsoft Bluetooth Driver
Microsoft Defender for Endpoint
Microsoft Dynamics
Microsoft Dynamics 365 Customer Voice
Microsoft Edge (Chromium-based)
Microsoft Graphics Component
Microsoft Message Queuing
Microsoft Office
Microsoft Office Publisher
Microsoft Office SharePoint
Microsoft Office Word
Microsoft PostScript Printer Driver
Microsoft Printer Drivers
Microsoft WDAC OLE DB provider for SQL
Microsoft Windows DNS
Visual Studio
Visual Studio Code
Windows Active Directory
Windows ALPC
Windows Ancillary Function Driver for WinSock
Windows Boot Manager
Windows Clip Service
Windows CNG Key Isolation Service
Windows Common Log File System Driver
Windows DHCP Server
Windows Enroll Engine
Windows Error Reporting
Windows Group Policy
Windows Internet Key Exchange (IKE) Protocol
Windows Kerberos
Windows Kernel
Windows Layer 2 Tunneling Protocol
Windows Lock Screen
Windows Netlogon
Windows Network Address Translation (NAT)
Windows Network File System
Windows Network Load Balancing
Windows NTLM
Windows PGM
Windows Point-to-Point Protocol over Ethernet (PPPoE)
Windows Point-to-Point Tunneling Protocol
Windows Raw Image Extension
Windows RDP Client
Windows Registry
Windows RPC API
Windows Secure Boot
Windows Secure Channel
Windows Secure Socket Tunneling Protocol (SSTP)
Windows Transport Security Layer (TLS)
Windows Win32K

 これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムの異常終了や攻撃者によるパソコンの制御など、様々な被害が発生する可能性がある。

 IPAおよびJPCERT/CCでは、Microsoft Update、Windows Updateなどでセキュリティ更新プログラムを早急に適用するよう呼びかけている。

 また「Windows 共通ログ ファイル システム ドライバーの特権の昇格の脆弱性(CVE-2023-28252)」について、Microsoft 社は「悪用の事実を確認済み」と公表しており、被害拡大のおそれがあるため、至急、修正プログラムを適用するよう呼びかけている。

《ScanNetSecurity》

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