株式会社ＦＦＲＩセキュリティは6月30日、セキュリティエンジニアを目指す人に知っておいてほしい組織について、同社エンジニアブログでまとめている。同社の研究開発第二部リードセキュリティエンジニアの一瀬氏が執筆している。
同記事では、セキュリティエンジニア同士の会話で頻出する国内外のセキュリティ関連の主な組織について、「中央省庁」「公的機関」「セキュリティ関連団体」「海外機関」のカテゴリに分類した上で、組織の説明とともに読み方を含む通称も紹介している。「NICT (ニクトではなくエヌアイシーティー)」などは覚えておいて損はないだろう。
同記事で取り上げている組織は下記の通り。各組織に付されたコメントが的確である。
・中央省庁
内閣サイバーセキュリティセンター
内閣府
警察庁
デジタル庁
総務省
公安調査庁
経済産業省
防衛省
・公的機関
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）
国立研究開発法人 情報通信研究機構（NICT）
国立研究開発法人 産業技術総合研究所（AIST）
国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）
・セキュリティ関連団体
特定非営利活動法人 日本セキュリティ監査協会（JASA）
一般社団法人 日本サイバー犯罪対策センター（JC3）
サプライチェーン・サイバーセキュリティ・コンソーシアム（SC3）
一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）
一般財団法人 日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）
特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）
一般社団法人 日本シーサート協議会（NCA）
一般社団法人 日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）
・海外機関
アメリカ
国立標準技術研究所（NIST）
国家安全保障局（NSA）
国土安全保障省（DHS）
サイバーセキュリティ・社会基盤安全保障庁（CISA）
その他
欧州サイバーセキュリティ庁（ENISA）
（英国）国家サイバーセキュリティセンター（NCSC）
