独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は3月12日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2025年3月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2025年3月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2025年3月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。
対象となるソフトウェアは次の通り。
Windows 11 v24H2, v23H2, v22H2
Windows 10 v22H2
Windows Server 2025 (Server Core installationを含む)
Windows Server 2022,23H2 (Server Core installationを含む)
Windows Server 2019 , 2016 (Server Core installation を含む)
Microsoft Office
Microsoft .NET
Microsoft Visual Studio
Microsoft Azure
これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムの異常終了や攻撃者によるパソコンの制御など、様々な被害が発生する可能性がある。
IPAおよびJPCERT/CCでは、Microsoft Update、Windows Updateなどでセキュリティ更新プログラムを適用するよう呼びかけている。
また「Windows Win32 カーネル サブシステムの特権の昇格の脆弱性（CVE-2025-24983）」「Windows NTFS の情報漏えいの脆弱性（CVE-2025-24984）」「Windows FAST FAT ファイル システム ドライバーのリモートでコードが実行される脆弱性（CVE-2025-24985）」「Windows NTFS の情報漏えいの脆弱性（CVE-2025-24991）」「Windows NTFS のリモートでコードが実行される脆弱性（CVE-2025-24993）」「Microsoft 管理コンソールのセキュリティ機能バイパスの脆弱性（CVE-2025-26633）」については、Microsoft 社が「悪用の事実を確認済み」と公表しており、被害拡大のおそれがあるため、至急、修正プログラムを適用するよう呼びかけている。
