独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は4月9日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2025年4月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2025年4月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2025年4月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。
対象となるソフトウェアは次の通り。
Windows 11 v24H2, v23H2, v22H2
Windows 10 v22H2
Windows Server 2025 (Server Core installationを含む)
Windows Server 2022,23H2 (Server Core installationを含む)
Windows Server 2019 , 2016 (Server Core installation を含む)
Remote Desktop client for Windows Desktop
Microsoft Office
Microsoft SharePoint
Microsoft Dynamics 365
Microsoft .NET
Microsoft Visual Studio
Microsoft Azure
System Center
これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムの異常終了や攻撃者によるパソコンの制御など、様々な被害が発生する可能性がある。
IPAおよびJPCERT/CCでは、Microsoft Update、Windows Updateなどでセキュリティ更新プログラムを適用するよう呼びかけている。
また「Windows 共通ログ ファイル システム ドライバーの特権の昇格の脆弱性（CVE-2025-29824）」については、Microsoft 社が「悪用の事実を確認済み」と公表しており、被害拡大のおそれがあるため、至急、修正プログラムを適用するよう呼びかけている。
