米国防総省（ペンタゴン）が、ついにサイバー攻撃を「自分たちがやりました」と堂々と認めた。これは歴史的な方針転換だ。イランへの攻撃において、サイバー兵士たちが重要な役割を果たしていることを公式に白状したのだ（編集部註：アメリカ合衆国は、Stuxnet など、明らかに国家としてのサイバー攻撃を実施しまくってきたにも関わらずこれまでずっと曖昧にしてきた）。
統合参謀本部議長のダン・ケイン大将は月曜日（編集部註：2026年3月2日）の記者会見で、陸海空などの従来の軍事領域とまったく同列にサイバー作戦を語った。この会見は、ケイン大将とピート・ヘグセス国防長官が「オペレーション・エピック・フューリー」（編集部註：「壮大な怒り作戦」の意、トランプ政権下で「国防省」を「戦争省」と呼び始めた流れで付けられた作戦名）の状況を説明するために開いたものだ。
「陸、空、海、そしてサイバー、あらゆる領域において米統合軍は、イランの戦闘作戦を遂行・維持する能力を混乱、劣化、拒否、破壊するために設計された、同期的かつ多層的な効果を提供した」とケイン大将は述べた。
米サイバー軍団（CYBERCOM）と宇宙軍（編集部註：Space Command、人工衛星破壊、通信妨害、GPS 攪乱など宇宙領域での軍事作戦を担当）の作戦要員がイラン侵攻の先陣を切った。「非物理的効果を多層的に展開し、イランを混乱させ、劣化させ、盲目にした」とケイン大将は付け加えた。「宇宙軍とサイバー軍の連携作戦は、作戦地域全体の通信とセンサーネットワークを効果的に破壊し、敵は見ることも、調整することも、効果的に対応することもできない状態に陥った」
