災害による被害を軽減しパニック状態に陥らないために気象情報への注目を呼び掛け
わたしたちが暮らす日本列島は、一年を通して、大雨や台風による暴風雨のほか、高潮や地震などの自然災害が多々発生する。
脆弱性と脅威
脅威動向
このため気象庁は、「警報」や「注意報」を出すことで全国各地の国民に、災害への注意を呼びかけている。多くの人がそういった情報を受けとっている一方、軽視する場合もあるのではないだろうか。
そこで内閣府政府広報室は、季節の変わり目に自然災害が発生する可能性が多いことを懸念し、国の行政施策の中から、暮らしに役立つ情報を分かりやすくまとめて提供するサイト「政府広報オンライン」（掲載：平成24年6月）にて、気象情報への注目を呼び掛けている。
同広報室は、平成23年に発生した災害例として、「平成23年7月新潟・福島豪雨」と「台風第12号による大雨」、「台風第15号による暴風・大雨」による死者や行方不明者の情報を公開。
これに加え、「大雨や台風時に発表される主な警報・注意報」の一覧表や、避難命令が出た際などに重要となる「非常持ち出し品の一例」、竜巻や突風が発生しやすい地域の情報などをチェックできる「竜巻発生確度ナウキャスト」に関する情報を「政府広報オンライン」のサイト内に掲載している。
スマートフォンの普及にともない、さまざまな情報を、より早く簡単に入手できるようになったが、本当に大切な情報を見過ごすケースもある。災害による被害を軽減し、パニック状態に陥らないための情報源として、気象庁が発表する「警報」や「注意報」に注目してみても良いのではないだろうか。
災害パニックに陥らない人は「警報」と「注意報」を入手している？
《ダイエットクラブ編集部》
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