テレワーク実施企業のセキュリティに関する意識調査、全体の6割がクラウドで対策実施
SB C&S株式会社は4月6日、「テレワーク実施企業のセキュリティに関する意識調査」の結果を発表した。
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同調査では3月5日から9日にかけて、20から69歳のテレワーク実施企業のセキュリティ・システム担当者男女400人を対象に実施した。
調査結果によると、2020年3月のコロナ禍以降、テレワークのセキュリティ対策への投資を積極的に行っている企業は「とてもそう思う」が42.8%、「そう思う」41.0%と全体の8割以上を占め、企業のテレワーク実施にはセキュリティ対策への投資が重要だと捉えている企業が多いことが明らかになった。
テレワークのセキュリティ対策ついては、全体の約6割がクラウド型製品で行っており、うち約7割がコロナ禍を機にクラウドシフトしたと回答、残り3割も今後はテレワークのセキュリティ対策をクラウドシフトする予定と回答している。クラウド型セキュリティ製品のメリットについては、「コスト削減」49.0%、「運用が難しくない」40.3%、「導入の敷居が低い」39.0%の3つが上位を占めた。
また、「SASE」の概念を理解している担当者は62.3%、「ゼロトラスト」の概念を理解している担当者は64.3%で、理解している中の約9割が今後、どちらの概念も浸透していくと考えていると回答した。
ニューノーマル時代において企業のセキュリティ対策を改めて見直す必要があると回答した担当者は約9割に達した。
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