災害時の情報入手は6割がスマホ、60代以上も半数を占める
ウェザーニューズは、防災・減災への意識の実態や変化を調査する「減災調査2022」を実施。2022年3月8日、結果を公表した。災害時の情報入手は6割がスマホを利用し、若い世代ほどテレビ・ラジオ離れが進んでいる実態が明らかになった。
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調査は2022年2月24日から27日にかけて、ウェザーニュースのアプリやWebサイトを通じて行った。回答者は9,495名。
最初に、災害が発生した際の情報入手の方法について「災害の情報入手の際、まず何を使いますか？」と尋ねたところ、「スマホ（63％）」「テレビ（16％）」「ラジオ（12%）」「防災無線（5%）」「パソコン（4%）」の順で多く、特にスマホは、テレビやラジオに大きく差をつけて多くの人の情報源となっていることがわかった。
年代別にみると、若い世代ほどスマホの割合が多く、テレビやラジオの割合が少なかった。また、60代以上も半数以上がスマホをおもな情報源としていることがわかった。
次に、避難場所の認知について「自宅付近の避難場所を知っていますか？」と尋ねたところ、「経路も場所も知っている」「場所のみ知っている」と回答した人は、あわせて9割以上にのぼり、ほとんどの人が、自宅近くの避難所を知っていることがわかった。
しかし「会社や学校付近の避難場所を知っていますか？」と尋ねると、「避難場所を知っている」と回答した人は約7割で、自宅付近と比べると2割ほど減少する結果となった。自宅周辺の避難所の認知が高い一方で、会社や学校付近の避難所の認知は十分とはいえないことが明らかになった。
最後に、非常食の蓄えについて「非常食、何日分備えていますか？」と尋ねたところ、8割近くが非常食を準備していると回答し、平均備蓄日数は3.09日となった。これは2010年の調査開始以来最高となった。
調査の結果、災害の情報入手方法として、スマホを使う人の割合が大きいことがわかった。また、避難場所の認知や非常食に対する意識は向上傾向にあり、非常食の平均備蓄日数は、2010年の調査開始以来最高となった。特に2019年からの伸びが大きく、相次ぐ災害や続くコロナ禍で、備蓄への意識が加速したのではないかと推測される。
災害時の情報入手はスマホ、備蓄日数は過去最高に
《木村 薫@リセマム》
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