独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は3月11日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2026年3月)」を発表した。一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2026年3月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2026年3月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。
対象となるソフトウェアは次の通り。
Windows 11 v26H1,v25H2, v24H2, v23H2
Windows Server 2025 (Server Core installationを含む)
Windows Server 2022,23H2 (Server Core installationを含む)
Windows Server 2019 , 2016 (Server Core installation を含む)
Microsoft Office
Microsoft SharePoint
Microsoft .NET
Microsoft SQL Server
Microsoft Azure
System Center Operations Manager
これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムの異常終了や攻撃者によるパソコンの制御など、様々な被害が発生する可能性がある。
IPAおよびJPCERT/CCでは、Microsoft Update、Windows Updateなどでセキュリティ更新プログラムを適用するよう呼びかけている。
また、「.NET のサービス拒否の脆弱性（CVE-2026-26127）」「SQL サーバーの特権の昇格の脆弱性（CVE-2026-21262）」については、更新プログラムが公開されるよりも前に脆弱性の詳細が一般へ公開されていることを確認しており、更新プログラムの適用を早急に行うよう呼びかけている。
