ウイルスの専門家、ISPに苦言を呈す（Trend Micro 社）
コンピュータセキュリティ問題に取り組む米政府機関の元顧問であり、Trend Micro 社の教育担当責任者であるDavid Perry氏は、ISP（インターネット・サービス・プロバイダ）に対しウイルスからユーザを防御することに責任を持つべきだと述べ、「全ウイルスの80％は、イ
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Magistr やSirCam のような最近のウイルスは、最初に検出されてから数ヶ月間にわたって感染活動を行う。その理由について「それらのウイルスは、LoveウイルスやMelissaなど以前のウイルスに比べ巧妙に設計されているからだ」と同氏は説明した。事実、Mellissa やLove ウイルスは、比較的迅速に鎮圧することができた。ユーザはそれらウイルスの特定テキストに注意するよう警告を受けていたからだ。すなわち、ユーザが適切なウイルス防止ソフトを持っていたか否かに関わらず、ウイルス回避がある程度可能だった。しかしSirCam の場合は、そのテキストが変化するため、そう簡単には検出できない。つまり、ウイルス拡散を阻止するには、ウイルス防止ソフトウェアを最新版に更新することが必須と言える。
MessageLabs 社の上級アンチウイルス技術者Alex Shipp氏は「ISPがウイルス阻止技術の実装に消極的なのは、コスト高を懸念しているからだ」と述べる。ごく少数のISPはユーザに対しウイルス防御サービスを提供しているが、ほとんどの消費者向けISPはそのような提供を行っていない。さらに、現在のウイルス混入率は電子メール300件につき1つだが、このままの増加率でいくと10年以内にはすべての電子メールにウイルスが潜むようになるだろうと推測した。
《ScanNetSecurity》
