場所が変われば目的も変わる、さまざまな Webフィルタリングソフト活用例

　Webフィルタリングソフトは、アクセスする際に危険を伴うサイト、無用なサイトの閲覧を制御し、ネットワークの安全・有効活用を促進するソフトウェアです。最近は多機能化が進んでいますが、このソフトの基本機能は、閲覧可能なサイトとそうでないサイトを一定基準で振り分け、閲覧不可のサイトにアクセス制限をかけるところにあります。今回はその基本機能の部分の利用目的についてご紹介します。

　一般的にWebフィルタリングソフトが導入されるのは、企業、官公庁、小中学校をはじめとする教育機関、そして家庭ですが、アクセス制限をかけると一口に言っても、その方向性は導入する場所によって若干異なってきます。

　もともとWebフィルタリングというものは、教育機関向けのソリューションとして認知されていました。授業中に児童生徒が不適切なサイトにアクセスしないようにする、という観点から、まず教育関係に浸透したのです。同様の用途で、このソフトは家庭でも利用されるようになっています。最近では、ファミリーユーザにとって、フィルタリングサービスを提供しているかどうかがプロバイダ選定の一つの基準となっており、会員向けにフィルタリングサービスを用意するプロバイダが増加しています。単に子ども向けにふさわしくないサイトを規制したいというだけでなく、スパイウェア、ブラウザクラッシュなど、アクセスするのに危険を伴うものや、未成年ユーザによる個人情報の漏洩を誘発するサイトの存在が認知されてきたことも、この流れの一因でしょう。

　企業、官公庁においては、Webフィルタリングは別の観点から広がりを見せました。頻発するWebブラウザ経由の情報漏洩を、フィルタリング技術によって食い止めようというものです。もちろん企業の中でも、その業種、環境により、Webフィルタリングの使用用途は変わってきます。

●参加型サイトへのアクセスコントロール●
　ある大手メーカーでは、従業員が、誰でも見られる環境の掲示板を使って、自社の技術情報を交換するなどの行為が多々発生していました。このことは結果的に情報漏洩につながるということで問題となり、フィルタリングソフトを導入。その後この会社では、掲示板やWebメールなど、情報漏洩につながるカテゴリを標準的にブロックする設定で運用しています。また、設定は多少強めにしておき、上長からの申請ベースで部署、担当者ごとに設定を変更するようにしており、本当に必要な部署で必要な閲覧が実現するよう配慮しながら情報セキュリティを強化しています。このように、参加型サイトへのアクセスを制限するためにフィルタリングソフトを用いる企業が現在増えてきています。

　上記のような参加型サイトからの情報漏洩以外にも、私用インターネットアクセスがもたらす弊害は多岐にわたります。中でも、企業内LANからの業務外アクセス（私用アクセス）による企業ドメイン名の露出、そこから起こる企業の信用低下は懸念されるところです。今は、これらのトラブルを防ぎ、アクセス元を特定されることによるさまざまな危険を回避するという目的で、フィルターを導入する企業も多いようです。

http://www.daj.co.jp/bs/b_ifbe/ （製品紹介）
http://www.daj.co.jp/bs/b_ifbe/b_down.htm （試用版ダウンロード）

お問い合わせ：デジタルアーツ株式会社 http://www.daj.co.jp/bs/
　TEL：03-5485-1347　　E-Mail： ifilterb@daj.co.jp

（詳しくはScan本誌をご覧ください）
http://www.vagabond.co.jp/cgi-bin/ct/p.cgi?m-sc_netsec