米国における職場のインターネットとアプリケーション利用に関する調査結果を発表（ウェブセンス・ジャパン）
ウェブセンス・ジャパン株式会社は5月7日、米国における職場のインターネットとアプリケーション利用に関する調査「 Web@Work 調査」の結果を発表した。
この調査は、IT管理者350人と従業員500人を対象に米国で実施したもの。調査結果によると、調査対象となった従業
製品・サービス・業界動向
業界動向
この調査は、IT管理者350人と従業員500人を対象に米国で実施したもの。調査結果によると、調査対象となった従業員は、業務中のインターネット・サーフィンを朝のコーヒーと同じくらい重要だと考えており、51％が業務中の個人的なネット・サーフィンに毎週1時間から5時間、平均で毎週2時間を費やしていることが明らかとなった。その結果、スパイウェア感染、ハッキング、Webベースのウイルス感染が激増しているという。また、業務中にオンライン・ハッキング・ツールにアクセスしたことがあると認めた従業員はわずか2％であるのに対し、IT管理者の3分の1は従業員がネットワーク上でハッキング・ツールを起動したことがあると回答している。
さらに今回の調査結果から、スパイウェアに関する従業員の知識や理解と、IT管理者が実際に発見した企業ワークステーションへの感染状況に大きなギャップがあることが明らかとなった。従業員数100名以上の組織の92％がスパイウェアに感染経験あると回答しており、感染を感知した従業員はわずか6％であったという。調査した従業員のうち3分の1は、スパイウェアに感染している可能性はない、またはよくわからないとしている一方、IT管理者の40％が、スパイウェアに感染したワークステーションが組織内で増加したと回答している。
http://www.websense.co.jp/
