アドビが複数の製品をアップデート、適用を呼びかけ（JPCERT/CC、IPA）

アドビシステムズ社は11月14日、同社製品のセキュリティアップデートを公開した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）および独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が注意喚起を発表している。該当する製品は、「Adobe Reader」「Acrobat」（APSB18-40）、および「Adobe Flash Player」（APSB18-39）。

・「Adobe Reader」「Acrobat」（APSB18-40）
対象となるのは、Windows版およびMacintosh版の「Acrobat Reader DC Continuous（2019.008.20080）およびそれ以前」「Acrobat Reader 2017 Classic 2017（2017.011.30105）およびそれ以前」「Acrobat Reader DC Classic 2015（2015.006.30456）およびそれ以前」「Acrobat DC Continuous（2019.008.20080）およびそれ以前」「Acrobat 2017 Classic 2017（2017.011.30105）およびそれ以前」「Acrobat DC Classic 2015（2015.006.30456）およびそれ以前」。

・「Adobe Flash Player」（APSB18-39）
対象となる製品とバージョンは、「Adobe Flash Player Desktop Runtime（31.0.0.122）およびそれ以前（Windows、macOS、Linux）」「Adobe Flash Player for Google Chrome（31.0.0.122）およびそれ以前（Windows、macOS、Linux、Chrome OS）」「Adobe Flash Player for Microsoft Edge and Internet Explorer 11（31.0.0.122）およびそれ以前（Windows 10 および Windows 8.1）」。

Adobe ReaderおよびAcrobatにおいては、脆弱性を悪用したコンテンツをユーザが開いた場合、ユーザのパスワード情報が窃取されるなどの恐れがある。なお、アドビによると脆弱性（CVE-2018-15979）に関する実証コードが既に公開されているとのこと。Adobe Flash Playerにおいては、脆弱性を悪用したコンテンツをユーザが開いた場合、リモートからの攻撃によって、情報を窃取される恐れがある。

いずれも、修正プログラムの適用を呼びかけている。なお、Adobe Flash Playerは、Internet Explorer 11 や Microsoft Edge では、Windows Updateなどで最新の Adobe Flash Player が更新プログラムとして提供される。Google Chrome は、Google Chrome のアップデート時に、Adobe Flash Playerが更新される。また、アップデートを適用するまでの間は、脆弱性の影響を軽減するため、ブラウザ上でFlashを無効にしたり、Flashの表示を制限することも検討すべきとしている。