日本の大企業 EDR 導入 2 割止まり、タニウムが調査結果公表

　タニウム合同会社は5月27日、「国内EDR実態調査」の結果を発表した。同調査は2月3日から2月4日に、主に大企業のIT管理者と担当者5,563名を対象に株式会社アイ・ティ・アールに委託しWebアンケートを実施、644件の有効回答があった。

　同調査によると、「EDRの名前は知っている」と回答したユーザーは75%を超え、認知度は高いものの、内容まで把握している割合は3割にとどまっている。またEDRとアンチウィルスの違いについて、違いを知っているユーザーは約8割に達しているが、その違いを説明できる割合は約3割にとどまっている。

　EDRの導入は市場全体の2割程度にとどまり、実際に導入したユーザからは、製品を導入できない端末などが存在し効果が限定的であったと、EDRの課題を指摘している。EDRの検知や対応の使用頻度は年に数回にとどまり、EDRツールへの改善要望を確認すると、誤検知の多さ、検知だけしかできないことへの不満、管理画面が使いづらいといった機能要望に続き、価格が高いことが課題として挙げられている。

　同社では調査結果を踏まえて、EDRの導入前にまず徹底すべきサイバー衛生管理の重要性を引き続き市場に提唱するとのこと。