セキュリティ担当者の三割 他分野への転職検討

　Musarubra Japan 株式会社（Trellix）は6月8日、サイバー人材不足に関する調査結果を発表した。

　同調査では、オーストラリア、ブラジル、カナダ、フランス、ドイツ、インド、日本、英国、米国の様々な分野のサイバーセキュリティ専門家1,000人を対象に、属性、モチベーションと課題感、キャリア開発の道筋、様々なキャリアの道筋を持つ人々を受け入れ労働力を拡大するためのアイデアを測定している。

　同調査によると、サイバーセキュリティ専門家は比較的教育水準が高く、全員が少なくとも1つの学歴または資格を持ち、ほとんどが高校卒業または同等の資格を取得している傾向があることが明らかになった。

　回答者の殆どが、仕事に関連し、仕事、キャリア、または職業を遂行するために必要な関連知識とスキルを与えるように設計された1つ以上の資格を持ち、調査対象の半数以上は、業務を通じて職業資格を得るか、独学で取得している。資格を持つ回答者のほぼ半数が、情報セキュリティ管理、リスク管理とコンプライアンス、セキュリティインシデント管理を中心としたCertified Information Security Manager（CISM）を有していると報告している。

　回答者はサイバーセキュリティの専門職で平均9年間働いており、サイバーセキュリティが彼らを動機付ける目的のあるソウルフル（魂のこもった）な仕事であると92％が同意している。調査対象の大多数は、将来的にもサイバーセキュリティの業界に留まる予定だが、20％は今後2年以内に移行する計画を持ち、キャリアを変更する可能性がある。転職を計画している回答者のうち、半数以上がIT、コンピューターサイエンス、ソフトウェア開発への転職を計画している。

　また同調査によると回答者の大多数は、スキル開発に対する限定的なサポート（36％）、社会のために行われた善に対する認識の欠如（36％）などなんらかの不満を抱えており、ほぼ3分の1（30％）が将来、別のキャリアや職業に転職する可能性があるという事実を考え、これらの問題点への対処が重要であると指摘している。