考察：高等教育はセキュリティの仕事の役に立つか？

　モスクワに拠点を置く世界的なコンピュータセキュリティ企業、Kaspersky が実施した情報セキュリティの専門家に対する調査によれば、高等教育で得たサイバーセキュリティの知識が日常業務にとって「どちらかといえば役に立つ」「少し役に立つ」「まったく役に立たない」とした回答が、半数にのぼったという。他方、学んだノウハウが「とても役に立つ」「極めて役に立つ」とした回答も半数を占めた。私たちはこの「半分」を大いに悲観的に捉えている。

　29 か国、1,012 名の情報セキュリティの専門家に対する調査に基づき、Kaspersky は本日、結果リポートの初回で上記のような数字を公表した。

　自身が受けた高等教育はサイバーセキュリティの日常業務にとって「まったく役に立たない」と答えた回答者は、約 4 分の 1 だ。「少し役に立つ」が 12 ％、「どちらかといえば役に立つ」が 14 ％で、これらを合計すると、否定的な回答を行った回答者は 50 ％にのぼる。その反面、29 ％は「極めて役に立つ」、21 ％は「とても役に立つ」と回答した。

　Kaspersky は次のようにコメントしている。

　従来の教育は業界から乖離しており、回答者は自身が受けた正式な教育を「役に立つ」とは言いづらい。この状況を説明する大きな理由のひとつとして、サイバーセキュリティに関して、実社会での経験を持つ教育人材が不足していることが挙げられるだろう。