独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は8月29日、複数のiND製品における複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。三井物産セキュアディレクション株式会社の塚本泰三氏と株式会社ゼロゼロワンの早川宙也氏が報告を行っている。影響を受けるシステムは以下の通り。
HL330-DLS（通信モジュールMC7700用）ファームウェアバージョン 1.03およびそれ以前
HL330-DLS（通信モジュールMC7330用）ファームウェアバージョン 2.02tおよびそれ以前
HL320-DLS（通信モジュールMC7700用）ファームウェアバージョン 1.03およびそれ以前
HL320-DLS（通信モジュールMC7330用）ファームウェアバージョン 2.02tおよびそれ以前
LM-100 ファームウェアバージョン 1.02およびそれ以前
LM-200（通信モジュールAMP570用）ファームウェアバージョン 1.02およびそれ以前
LM-200（通信モジュールEC25-J用）ファームウェアバージョン 1.05eおよびそれ以前
L2X Assist ファームウェアバージョン 2.01およびそれ以前
L2X Assist-RS-A ファームウェアバージョン 1.11およびそれ以前
L2X Assist-RS-E ファームウェアバージョン 1.12およびそれ以前
F2L Assist-SS-A ファームウェアバージョン 1.03およびそれ以前
F2L Assist-SS-E ファームウェアバージョン 1.01およびそれ以前
株式会社iNDが提供する複数の製品には、下記の影響を受ける可能性がある複数の脆弱性が存在する。
・重要な情報のセキュアでない格納（CVE-2025-53507）
→管理者パスワードなどの設定情報が漏えいする
・OSコマンドインジェクション（CVE-2025-53508）
→任意のOSコマンドを実行され、機微な情報を取得される
JVNでは、開発者が提供する情報をもとにファームウェアを最新版へアップデートするよう呼びかけている。なお、HL330-DLSはサポートが終了しているが、HL320-DLSと同じファームウェアのため、HL320-DLSのファームウェアでアップデート可能。
