独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は6月10日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2026年6月)」を発表した。一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2026年6月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2026年6月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。
対象となるソフトウェアは次の通り。
Windows 11 v26H1, v25H2, v24H2, v23H2
Windows Server 2025(including Server Core installations)
Windows Server 2022(including Server Core installations)
Windows Server 2019 , Windows Server 2016 (including Server Core installations)
Remote Desktop client for Windows Desktop
Microsoft Office
Microsoft SharePoint
Microsoft Exchange Server
Microsoft .NET
Microsoft Visual Studio
Microsoft Dynamics 365
Microsoft Azure
Microsoft Defender for Endpoint for Mac
Microsoft Malware Protection Engine
これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムの異常終了や攻撃者によるパソコンの制御など、様々な被害が発生する可能性がある。
IPAおよびJPCERT/CCでは、Microsoft Update、Windows Updateなどでセキュリティ更新プログラムを適用するよう呼びかけている。
また、「Microsoft Exchange Server のなりすましの脆弱性（CVE-2026-42897）」については、Microsoft 社が悪用の事実を確認しており、更新プログラムの適用を早急に行うよう呼びかけている。
