リモートデスクトップアプライアンスがAndroid、iOSに対応(日立ソリューションズ) | ScanNetSecurity
2024.05.11(土)

リモートデスクトップアプライアンスがAndroid、iOSに対応(日立ソリューションズ)

株式会社日立ソリューションズは8月30日、米Array Networks社のリモートデスクトップアプライアンス「Array DesktopDirect」の、Android端末から職場のPCへのリモートデスクトップ接続を可能とした新機能の提供を同日より開始したと発表した。価格は「Array SPX1800 Val

製品・サービス・業界動向 新製品・新サービス
株式会社日立ソリューションズは8月30日、米Array Networks社のリモートデスクトップアプライアンス「Array DesktopDirect」の、Android端末から職場のPCへのリモートデスクトップ接続を可能とした新機能の提供を同日より開始したと発表した。価格は「Array SPX1800 Value Edition」(25ユーザ)が857,850円、スマートフォン向け「Advanced Client License for SPX1800」は89,250円。

Array DesktopDirectは、Android搭載のスマートフォンやタブレット、iPadやiPhone、PCからリモートデスクトップを可能にするもの。接続先のPCの電源をリモートで操作できるため、不要時には電源を切断でき節電対策にも有効。また災害や電力問題などにより停止したPCも、電力復旧後にリモートから電源を操作できる。リモートデスクトップは画面情報とキーボードおよびマウスの入力情報を転送するだけで、業務アプリケーションとデータ処理は職場のPC上で実行され、実データの送受信は行われない。またSSL-VPN装置により通信を暗号化されるため、情報漏えいを防ぐ。さらにArray社製品の販売実績をもとにしたサポート体制を構築し、リモートデスクトップ環境の実現を導入から保守まで専門技術者によりワンストップで支援する。
(吉澤亨史)

http://www.hitachi-solutions.co.jp/company/press/news/2011/0830.html

《ScanNetSecurity》

特集

PageTop

アクセスランキング

  1. 護衛艦いなづまの艦長、資格のない隊員を特定秘密取扱職員に指名し懲戒処分

    護衛艦いなづまの艦長、資格のない隊員を特定秘密取扱職員に指名し懲戒処分

  2. デジサートのEV証明書の記載フォーマットに誤り、再発行とサーバへの入れ替え呼びかけ

    デジサートのEV証明書の記載フォーマットに誤り、再発行とサーバへの入れ替え呼びかけ

  3. ランサムウェア被害の原因はスターティア社の UTM テストアカウント削除忘れ

    ランサムウェア被害の原因はスターティア社の UTM テストアカウント削除忘れ

  4. テレビ宮崎グループ会社にランサムウェア攻撃、請求書発行システムを停止

    テレビ宮崎グループ会社にランサムウェア攻撃、請求書発行システムを停止

  5. 豊島のサーバにランサムウェア攻撃、復旧済みで業務に影響なし

    豊島のサーバにランサムウェア攻撃、復旧済みで業務に影響なし

  6. 北 中華製AIを攻撃活用/北 DMARC不正利用/北 日本のアニメ制作関与か ほか [Scan PREMIUM Monthly Executive Summary 2024年4月度]

    北 中華製AIを攻撃活用/北 DMARC不正利用/北 日本のアニメ制作関与か ほか [Scan PREMIUM Monthly Executive Summary 2024年4月度]

  7. 社内不正 1位 情報持ち出し・2位 横領・3位 労働問題 ~ 被害企業 230 社調査

    社内不正 1位 情報持ち出し・2位 横領・3位 労働問題 ~ 被害企業 230 社調査

  8. サイバーセキュリティ人材、女性の平均給与は男性と約80万円差 ~ ISC2 調査

    サイバーセキュリティ人材、女性の平均給与は男性と約80万円差 ~ ISC2 調査

  9. Proofpoint Blog 36回「身代金を払わない結果 日本のランサムウェア感染率減少? 感染率と身代金支払率 15 ヶ国調査 2024」

    Proofpoint Blog 36回「身代金を払わない結果 日本のランサムウェア感染率減少? 感染率と身代金支払率 15 ヶ国調査 2024」

  10. 経団連、個人情報保護法に基づく漏えい報告や本人通知にリソースを割く現状を問題視

    経団連、個人情報保護法に基づく漏えい報告や本人通知にリソースを割く現状を問題視

ランキングをもっと見る