出口対策や協調型の脅威情報配信で標的型攻撃に対応(チェック・ポイント) | ScanNetSecurity
2025.10.04(土)

出口対策や協調型の脅威情報配信で標的型攻撃に対応(チェック・ポイント)

チェック・ポイントは、脅威情報配信サービス「Check Point ThreatCloud」およびセキュリティスイートの最新リリース「Check Point R75.40」を発表した。

製品・サービス・業界動向 新製品・新サービス
「SmartLog」を用い、John Smithという氏名の従業員に関する行動履歴を調査する
「SmartLog」を用い、John Smithという氏名の従業員に関する行動履歴を調査する 全 3 枚 拡大写真
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社は5月8日、同社のセキュリティ製品の最新版「Check Point R75.40」を発表した。同社Software Blade製品の既存ユーザーはR75.40に無償でアップグレードが可能。

従来のOSである「IPSO」と「SecurePlatform」を統合した「Check Point GAiA」を新たなOSに採用し、従業員の名前などをキーワードにしたGoogleの検索のようなログ分析が可能な「SmartLog」の他、C&CサーバのURLデータベースや、攻撃に固有な通信パターンの検出、疑わしい行動の分析などによる出口対策を行う「Anti-Bot Software Blade」など、100以上の新しいセキュリティ機能を搭載する。

また同日発表された脅威情報配信サービス「Check Point ThreatCloud」は、「世界のセキュリティ調査研究機関から提供を受ける既知の脅威」「自社のセンサーネットから収集する現在拡大中の脅威」「顧客のゲートウェイから収集する未知の脅威」以上3つの情報から構成される協調型のネットワークで、全世界の同社製品に情報を配信し、R75.40を強化する。

《吉澤 亨史( Kouji Yoshizawa )》

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