正規のApple iOSアプリをマルウェアに置き換える攻撃(JVN) | ScanNetSecurity
2024.05.11(土)

正規のApple iOSアプリをマルウェアに置き換える攻撃(JVN)

IPAおよびJPCERT/CCは、Masque Attackと呼ばれる攻撃手法により、特定の条件のもとで正規のApple iOSアプリがマルウェアに置き換えられる可能性があると「JVN」で緊急情報を発表した。

脆弱性と脅威 セキュリティホール・脆弱性
FireEyeによるブログ
FireEyeによるブログ 全 1 枚 拡大写真
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は11月14日、Masque Attackと呼ばれる攻撃手法により、特定の条件のもとで正規のApple iOSアプリがマルウェアに置き換えられる可能性があると「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で緊急情報を発表した。

この攻撃はFireEyeの研究者により発見されたも。Apple iOSには、同一の bundle identifier を持つアプリをインストールする際、コード署名証明書が同一でなくてもインストールされてしまう問題がある。Masque Attackはこの問題を悪用し、既存アプリと同じ bundle identifier を持ったアプリを、Apple が提供する App Store や自社向けアプリを提供するための provisioning system 以外からインストールさせる。

結果として、アプリが管理しているデータは削除されないまま、既存アプリの本体がインストールされたアプリに置き換えられる。これにより、認証情報などを取得される、元のアプリが管理していたデータにアクセスされる、デバイスの活動を監視される、デバイスの root 権限を取得されるなどの影響を受ける可能性がある。影響を受けるシステムは、Apple iOS 7.1.1、7.1.2、8.0、8.1、8.1.1 beta。なお、Mobile Safari などプリインストールされているアプリは、影響を受けないという。

《吉澤 亨史( Kouji Yoshizawa )》

関連記事

この記事の写真

/

特集

PageTop

アクセスランキング

  1. 護衛艦いなづまの艦長、資格のない隊員を特定秘密取扱職員に指名し懲戒処分

    護衛艦いなづまの艦長、資格のない隊員を特定秘密取扱職員に指名し懲戒処分

  2. ランサムウェア被害の原因はスターティア社の UTM テストアカウント削除忘れ

    ランサムウェア被害の原因はスターティア社の UTM テストアカウント削除忘れ

  3. デジサートのEV証明書の記載フォーマットに誤り、再発行とサーバへの入れ替え呼びかけ

    デジサートのEV証明書の記載フォーマットに誤り、再発行とサーバへの入れ替え呼びかけ

  4. テレビ宮崎グループ会社にランサムウェア攻撃、請求書発行システムを停止

    テレビ宮崎グループ会社にランサムウェア攻撃、請求書発行システムを停止

  5. 豊島のサーバにランサムウェア攻撃、復旧済みで業務に影響なし

    豊島のサーバにランサムウェア攻撃、復旧済みで業務に影響なし

  6. 社内不正 1位 情報持ち出し・2位 横領・3位 労働問題 ~ 被害企業 230 社調査

    社内不正 1位 情報持ち出し・2位 横領・3位 労働問題 ~ 被害企業 230 社調査

  7. 北 中華製AIを攻撃活用/北 DMARC不正利用/北 日本のアニメ制作関与か ほか [Scan PREMIUM Monthly Executive Summary 2024年4月度]

    北 中華製AIを攻撃活用/北 DMARC不正利用/北 日本のアニメ制作関与か ほか [Scan PREMIUM Monthly Executive Summary 2024年4月度]

  8. Proofpoint Blog 36回「身代金を払わない結果 日本のランサムウェア感染率減少? 感染率と身代金支払率 15 ヶ国調査 2024」

    Proofpoint Blog 36回「身代金を払わない結果 日本のランサムウェア感染率減少? 感染率と身代金支払率 15 ヶ国調査 2024」

  9. サイバーセキュリティ人材、女性の平均給与は男性と約80万円差 ~ ISC2 調査

    サイバーセキュリティ人材、女性の平均給与は男性と約80万円差 ~ ISC2 調査

  10. 経団連、個人情報保護法に基づく漏えい報告や本人通知にリソースを割く現状を問題視

    経団連、個人情報保護法に基づく漏えい報告や本人通知にリソースを割く現状を問題視

ランキングをもっと見る