ドローンの操作権を強制的に奪い取る「DroneDefender」を発表(米Battelle)
オハイオ州コロンバスにある技術企業Battelleは各国で議論のマトになり、刑務所への密輸など実際に事件も起こっているドローンに対処すべく、ドローンの操作権を強制的に奪い取る近未来的なカウンター武器「DroneDefender」を発表しました。
製品・サービス・業界動向
新製品・新サービス
アサルトライフルの状のフォルムに、重心をアンテナに取り替えたようなデザインの「DroneDefender」は、無線制御周波数混乱技術をもちいて、400メートル圏内にいるドローンのあらゆる周波数帯に強制介入し、操作権を奪う非破壊のカウンター兵器。
使用方法はスコープでドローンを捉えて、トリガーを引くだけ。あとはゆっくりと地上に向けて、「DroneDefender」を下げれば、ドローンを撃ち落とさず回収できる、としています。
◆https://www.youtube.com/watch?v=zX4XXLb_Vuw
昨今、諜報を含めたプライバシーの問題や刑務所内への密輸、スポーツの会場に乱入する事件など、ラジコンやドローンを主体とした事件が数多く見られるようになってきています。そういった中で物的証拠となるドローン自体を破壊せずに無力化し、押収できるというアイディアは非常に有効であり、また自爆覚悟の人的被害を目的とした無人機によるテロ行為にはまさに最適といえます。
なお、「DroneDefender」はバッテリー駆動となっており最大連続使用時間は約5時間、重さは5キロ未満です。製品化は2016年頃。
Battelleによれば非破壊兵器であり、なんの免許も必要ないとのことですが、「DroneDefender」で使用される周波数は米連邦通信委員会のみでしか使用できないため、一般での普及は先になりそうです。
ドローンを遠隔ハッキングするライフル「DroneDefender」から溢れるロマンが凄い
《scarecrow@INSIDE》
関連記事
この記事の写真
/
関連リンク
アクセスランキング
-
護衛艦いなづまの艦長、資格のない隊員を特定秘密取扱職員に指名し懲戒処分
-
ランサムウェア被害の原因はスターティア社の UTM テストアカウント削除忘れ
-
「意識を高揚させよう」と思い特定秘密の情報を知るべき立場にない隊員に特定秘密の情報を漏らす、懲戒処分に
-
メディキットホームページに不正アクセス、閲覧障害に
-
日本は悪意ある内部犯行による漏えいが 12 ヶ国中最小、プルーフポイント「Data Loss Landscape 2024（情報漏えいの全容）」日本語版
-
今日もどこかで情報漏えい 第23回「2024年3月の情報漏えい」なめるなという決意 ここまでやるという矜恃
-
社内不正 1位 情報持ち出し・2位 横領・3位 労働問題 ～ 被害企業 230 社調査
-
セガ フェイブが利用するメールシステムに不正アクセス、フェニックスリゾートが保有する個人情報が流出した可能性
-
信和へのランサムウェア攻撃で窃取された情報、ロックビット摘発を受けてリークサイトが閉鎖
-
「ジャンクガン」下流サイバー犯罪者が見るランサムウェアギャングの夢