独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は3月27日、バッファロー製Wi-Fiルータにおける複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。JWP Consulting合同会社のJustus W. Perlwitz氏、三井物産セキュアディレクション株式会社の米山俊嗣氏、安藤弘治氏、国立研究開発法人情報通信研究機構の切敷裕大氏、株式会社ゼロゼロワンの早川宙也氏が報告を行っている。影響を受けるシステムは以下の通り。
バッファロー製Wi-Fiルータ製品
株式会社バッファローが提供するWi-Fiルータ製品には、下記の影響を受ける可能性がある複数の脆弱性が存在する。
・脆弱なサードパーティ製コンポーネントの使用（mini_httpdの脆弱性（CVE-2015-1548）に起因）
→プロセスメモリから機微な情報が漏えいする
・OSコマンドインジェクション（CVE-2026-27650）
→製品上で任意のOSコマンドが実行される
・コードインジェクション（CVE-2026-32669）
→製品上で任意のコードが実行される
・代替パスまたはチャネルを使用した認証回避（CVE-2026-32678）
→攻撃者によって製品の重要な設定を不正に変更される
・非公開機能を悪用される問題（CVE-2026-33280）
→攻撃者によってデバッグ機能へアクセスされ、結果として任意のOSコマンドが実行される
・重要な機能に対する認証の欠如（CVE-2026-33366）
→攻撃者によって当該製品が強制的に再起動される
JVNでは、開発者が提供する情報をもとに最新版にアップデートするよう呼びかけている。
