的確な翻訳語の有無はセキュリティ対策の議論を左右する | ScanNetSecurity
2026.09.15(火)

的確な翻訳語の有無はセキュリティ対策の議論を左右する

頻繁にメディアで見かける「情報漏えい」という言葉が、英語と日本語ではニュアンスが異なっているという。日本語の「情報漏えい」にあたる言葉が、英語では 3 つあると語るのが、三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD)の伊藤 潤である。

特集 特集
「海外のサイバーセキュリティの概念を的確に翻訳した日本語を作っていかなければいけない」 三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD) 伊藤 潤 氏
「海外のサイバーセキュリティの概念を的確に翻訳した日本語を作っていかなければいけない」 三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD) 伊藤 潤 氏 全 3 枚 拡大写真
マルウェア、ウイルス、標的型攻撃、APT、SIEM …、サイバーセキュリティ対策の現場には、難解な専門用語が飛び交い、専門家はともかく一般のビジネスパーソンにとって、セキュリティの敷居を高く感じる理由のひとつになっている。

ところが、その当のセキュリティ専門家の発言ですら、用語の定義が明確ではない言葉がいくつか存在する。たとえば、最近見かける「マルチ・レイヤード・セキュリティ」と「ディフェンス・イン・デプス」というふたつの言葉をみてみよう。

《高橋 潤哉( Junya Takahashi )》

関連記事

この記事の写真

/

特集

PageTop

アクセスランキング

  1. 町職員(57歳・女性)が廃棄対象の公文書等を持ち帰り保管、裏面に大量の小説のコピー

    町職員(57歳・女性)が廃棄対象の公文書等を持ち帰り保管、裏面に大量の小説のコピー

  2. イギリス政府「パスワード廃止」本格開始

    イギリス政府「パスワード廃止」本格開始

  3. 日本大学理工学部教職員のアカウントに対し巧妙に偽装されたフィッシングメール、多数の不審メールを送信

    日本大学理工学部教職員のアカウントに対し巧妙に偽装されたフィッシングメール、多数の不審メールを送信

  4. 日本企業はセキュリティの「意思決定」を外部委託 ~ MM総研調査

    日本企業はセキュリティの「意思決定」を外部委託 ~ MM総研調査

  5. IPA「経営者のためのランサムウェア対策ハンドブック」公開 ~ 脅威に立ち向かうには経営者の関与が不可欠

    IPA「経営者のためのランサムウェア対策ハンドブック」公開 ~ 脅威に立ち向かうには経営者の関与が不可欠

ランキングをもっと見る
PageTop