的確な翻訳語の有無はセキュリティ対策の議論を左右する | ScanNetSecurity
2026.07.04(土)

的確な翻訳語の有無はセキュリティ対策の議論を左右する

頻繁にメディアで見かける「情報漏えい」という言葉が、英語と日本語ではニュアンスが異なっているという。日本語の「情報漏えい」にあたる言葉が、英語では 3 つあると語るのが、三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD)の伊藤 潤である。

特集 特集
「海外のサイバーセキュリティの概念を的確に翻訳した日本語を作っていかなければいけない」 三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD) 伊藤 潤 氏
「海外のサイバーセキュリティの概念を的確に翻訳した日本語を作っていかなければいけない」 三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD) 伊藤 潤 氏 全 3 枚 拡大写真
マルウェア、ウイルス、標的型攻撃、APT、SIEM …、サイバーセキュリティ対策の現場には、難解な専門用語が飛び交い、専門家はともかく一般のビジネスパーソンにとって、セキュリティの敷居を高く感じる理由のひとつになっている。

ところが、その当のセキュリティ専門家の発言ですら、用語の定義が明確ではない言葉がいくつか存在する。たとえば、最近見かける「マルチ・レイヤード・セキュリティ」と「ディフェンス・イン・デプス」というふたつの言葉をみてみよう。

《高橋 潤哉( Junya Takahashi )》

関連記事

この記事の写真

/

特集

PageTop

アクセスランキング

  1. セキュリティインシデント体験ツール「ZANSIN」の構築方法について解説

    セキュリティインシデント体験ツール「ZANSIN」の構築方法について解説

  2. 日経225構成企業の217社で情報漏えいを確認

    日経225構成企業の217社で情報漏えいを確認

  3. サイバー犯罪者が犯行現場に残した「セルフィー」1,500 万枚を LLM 分析

    サイバー犯罪者が犯行現場に残した「セルフィー」1,500 万枚を LLM 分析

  4. 現代仏壇に不正アクセス、親会社である株式会社はせがわが保有する個人情報には影響無し

    現代仏壇に不正アクセス、親会社である株式会社はせがわが保有する個人情報には影響無し

  5. 何が変わった?「政府機関等の対策基準策定のためのガイドライン(令和 7 年度版)」一部改定

    何が変わった?「政府機関等の対策基準策定のためのガイドライン(令和 7 年度版)」一部改定

ランキングをもっと見る
PageTop