報告書曰く「検索エンジンは『ボスが存在を知らない核施設の VPN』を検出できる」～研究結果は「役員レベルの認識の欠如」を警告（The Register）

本日（編集部註：2015年10月5日）発表された報告書が、「原子力産業は自身のサイバーセキュリティの欠点を認識していない」と主張している。発電が妨害された場合の影響や、それに関連した問題は理解されているものの、そのようなインシデントを防ぐためのサイバー面での取り組みが不足しているという。

検索エンジンでは「いますぐにでも、重要なインフラのコンポーネントを VPN で特定する」ことが可能であり、それらの一部は発電所だ、と同報告書は付け加えている。さらに施設のオペレーターたちが、それらを「認識していないこともある」とも述べている。

「原子力発電所は、自身のサイバー面での脆弱性を理解していない」と述べた Chatham House の報告は、世界中の施設に影響を及ぼしている産業的、文化的、技術的な困難を見出している。特に指摘されているのは「役員レベルの認識の欠如」だ。