リモートアクセスの脆弱性診断、リモートワーク需要増大に対応(セキュアワークス) | ScanNetSecurity
2026.01.23(金)

リモートアクセスの脆弱性診断、リモートワーク需要増大に対応(セキュアワークス)

セキュアワークスは、新型コロナウイルスによるテレワークの急増にともない、新たなセキュリティ診断サービス「リモートアクセス脆弱性アセスメント」を発表した。

製品・サービス・業界動向 新製品・新サービス
セキュアワークス株式会社は4月14日、新型コロナウイルスによるテレワークの急増にともない、新たなセキュリティ診断サービス「リモートアクセス脆弱性アセスメント」を発表した。同サービスは、リモートアクセス機能を有するネットワークシステム・サービスを対象に、ネットワークセキュリティ診断、パスワード推測調査、Webアプリケーション診断(SSL-VPNのWebログイン画面を想定)を組み合わせたセキュリティ診断を行うもの。

対象範囲は、グローバルIPアドレス(またはホスト名)10アドレスまでで、実施期間は診断に3営業日、報告書に5営業日となる。打ち合わせ、診断、報告会などはすべてリモートで実施される。なお。診断対象と同一システムを前提に、リモートアクセスシステムの設定ファイルの診断もオプションで用意される。なお、対象外となるシステムやサービスもあるため、要確認とのこと。

《ScanNetSecurity》

関連記事

特集

PageTop

アクセスランキング

  1. Linux カーネルでの TLS プロトコル通信処理の不備に起因する境界外メモリアクセスの脆弱性(Scan Tech Report)

    Linux カーネルでの TLS プロトコル通信処理の不備に起因する境界外メモリアクセスの脆弱性(Scan Tech Report)

  2. 大崎市が情報公開により提供した PDF ファイルの黒塗り加工が特定の操作で除去可能

    大崎市が情報公開により提供した PDF ファイルの黒塗り加工が特定の操作で除去可能

  3. 関西総合システムにランサムウェア攻撃、クラウドサービスへの影響はなし

    関西総合システムにランサムウェア攻撃、クラウドサービスへの影響はなし

  4. 社員用 VPN の認証不十分ほか ~ サイバー攻撃による情報漏えいで仏企業に 73 億円の制裁金

    社員用 VPN の認証不十分ほか ~ サイバー攻撃による情報漏えいで仏企業に 73 億円の制裁金

  5. 大企業の 66.8 %がセキュリティ不備を理由に取引停止や契約更新を見送る しかし取引停止された中小企業は景気悪化等が理由と誤認識

    大企業の 66.8 %がセキュリティ不備を理由に取引停止や契約更新を見送る しかし取引停止された中小企業は景気悪化等が理由と誤認識

ランキングをもっと見る
PageTop