IoTデバイスのデータ通信の機器認証にブロックチェーンを活用(トッパン・フォームズ、Keychain) | ScanNetSecurity
2026.04.20(月)

IoTデバイスのデータ通信の機器認証にブロックチェーンを活用(トッパン・フォームズ、Keychain)

トッパン・フォームズ株式会社と合同会社Keychainは8月24日、IoTデバイスのデータ通信における機器認証にブロックチェーンを活用し、高速・軽量な認証基盤を構築する実証実験でセキュリティ確保に関する有効性を確認できたと発表した。

製品・サービス・業界動向 業界動向
実証実験の概略図
実証実験の概略図 全 1 枚 拡大写真
トッパン・フォームズ株式会社と合同会社Keychainは8月24日、IoTデバイスのデータ通信における機器認証にブロックチェーンを活用し、高速・軽量な認証基盤を構築する実証実験でセキュリティ確保に関する有効性を確認できたと発表した。

近年はIoTデバイスを標的としたサイバー攻撃が増加傾向にありセキュリティ対策の重要性が高まっているが、企業や団体が行うセキュリティ対策はデータを取り扱う最上位層であるクラウドが中心で下位層のIoTデバイスへのセキュリティ対策が課題となっている。また、既存のシステムではデバイス数に比例し負荷が上昇するため、高速・軽量で低スペックなIoTデバイスに組み込み可能なアプリケーションが求められている。

トッパンフォームズ社とKeychain社は2020年4月1日に、戦略的パートナーシップ契約を締結しIoT分野におけるブロックチェーン活用について取り組みを進めているが、第1弾としてトッパン・フォームズ関西株式会社の大阪桜井工場で行われている「感情・ストレス分析サービス」の実証実験にて、ウェアラブルデバイスからバイタルデータを収集するIoTゲートウェイと、クラウドとの間の通信でセキュリティを確保する実証実験を実施、認証管理のみブロックチェーンに記録し、その他のデータは暗号化しインターネットを介し送信することで高速・軽量な認証基盤と端末レベルでのセキュリティ確保が実現できることを確認した。なお、認証基盤の構築には「Keychain Core」を使用した。

両社では今後、IoTセキュリティの機能拡充やウェアラブルデバイスの高付加価値化に寄与する機能の開発を継続し、データ活用サービスの提供を通じて、社会的課題の解決に努めるとのこと。

《高橋 潤哉( Junya Takahashi )》

関連記事

この記事の写真

/

特集

PageTop

アクセスランキング

  1. 金融庁「金融機関のサードパーティ・サイバーセキュリティリスク管理強化に関する調査」報告書公表

    金融庁「金融機関のサードパーティ・サイバーセキュリティリスク管理強化に関する調査」報告書公表

  2. 不正アクセスの被害原因は「ID、パスワード管理の不備」が最多に ~ 2025年「コンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況」

    不正アクセスの被害原因は「ID、パスワード管理の不備」が最多に ~ 2025年「コンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況」

  3. マイナビが利用するクラウドサービスへの不正アクセス、一般ユーザー74,224件の個人情報が流出した可能性

    マイナビが利用するクラウドサービスへの不正アクセス、一般ユーザー74,224件の個人情報が流出した可能性

  4. Adobe Acrobat および Reader に悪用の事実を確認済みの脆弱性

    Adobe Acrobat および Reader に悪用の事実を確認済みの脆弱性

  5. JIPDEC、アクセス権限設定不備による個人情報誤公開に注意呼びかけ

    JIPDEC、アクセス権限設定不備による個人情報誤公開に注意呼びかけ

ランキングをもっと見る
PageTop