偽の「読売新聞オンライン」ページへ注意喚起、暗号資産取引を推奨する架空記事を掲載 | ScanNetSecurity
2026.02.23(月)

偽の「読売新聞オンライン」ページへ注意喚起、暗号資産取引を推奨する架空記事を掲載

読売新聞社は5月15日、同社が運営するニュースサイト「読売新聞オンライン」に似せた偽のWebページへの注意喚起を発表した。

脆弱性と脅威 脅威動向
読売新聞社は5月15日、同社が運営するニュースサイト「読売新聞オンライン」に似せた偽のWebページへの注意喚起を発表した。

同社によると偽のWebページには、「読売新聞オンライン」のロゴが表示され、著名な俳優が仮想通貨のネット取引で利益を上げたという内容の架空の記事を掲載し、暗号資産(仮想通貨)取引を推奨する内容となっており、投資を勧め、名前やクレジットカード番号などの入力を求める記載もあるという。

読売新聞グループ本社は、偽ページは読売新聞とは一切関係ないとして注意を呼びかけるとともに、一般社団法人JPCERT/CCに対処を要請している。

《ScanNetSecurity》

関連記事

特集

PageTop

アクセスランキング

  1. 信和、サイバー攻撃を受けた可能性のある事象を確認

    信和、サイバー攻撃を受けた可能性のある事象を確認

  2. フォレンジック調査を無駄にしないため サイバー攻撃被害発生時にやってはいけないNG行動集、個人情報保護委員会が公表

    フォレンジック調査を無駄にしないため サイバー攻撃被害発生時にやってはいけないNG行動集、個人情報保護委員会が公表

  3. IPA「セキュリティ要件適合評価及びラベリング制度 (JC-STAR) 通信機器 ★3セキュリティ要件」公開

    IPA「セキュリティ要件適合評価及びラベリング制度 (JC-STAR) 通信機器 ★3セキュリティ要件」公開

  4. NRIセキュア、日・米・豪 3 ヶ国「企業におけるサイバーセキュリティ実態調査2025」公表

    NRIセキュア、日・米・豪 3 ヶ国「企業におけるサイバーセキュリティ実態調査2025」公表

  5. 第三者が個人情報を閲覧しうる状態となり「BTCBOX」がサービス停止、関東財務局から報告徴求命令も

    第三者が個人情報を閲覧しうる状態となり「BTCBOX」がサービス停止、関東財務局から報告徴求命令も

ランキングをもっと見る
PageTop