3Dプリンタ用のセキュリティプログラムを開発、違法性や著作権侵害の恐れがある場合に作動を停止(DNP)
大日本印刷（DNP）は28日、3Dプリンタを操作しようとしたときに、違法性や著作権侵害の恐れがある場合に、その指示を受け付けないセキュリティプログラムを開発したことを発表した。
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このセキュリティプログラムは、製造データから、法的認可や許諾が必要な製品かどうかを高速で判定するもの。3Dプリンタに入力されたデータ（Stereolithographyフォーマット）のポリゴンを、独自のアルゴリズムで簡素化し、ブラックリスト対象製品データと高速で照合できるという。また、3Dスキャナーなどで現物をスキャンしたデータに対しても同様に高速照合し、不法なデータと判定された場合、3Dプリンタの作動を停止させることができる。
ウェブサイトからダウンロードした3Dプリンタ出力用データに、多少の装飾や改変、アングル変更などを施したデータに対しても、ブラックリスト対象製品と的確に照合可能とのこと。ブラックリスト対象製品は適宜追加登録でき、銃器などの危険物だけでなく、著作権保護の対象となるキャラクターのフィギュアなどの3Dプリンタによる製造を規制できるため、これにより、銃器などの危険物製造やキャラクター製品の模倣などの行為を防止できる見込みだ。
DNPではこの技術を、29日～30日に日本印刷学会が主催する第131回研究発表会プログラム「広がりゆくプリンティング技術」で発表の予定。
DNP、3Dプリンタ向けセキュリティを開発……危険物製造や著作権侵害を防止
《冨岡晶@RBB TODAY》
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