災害時にインフラが破壊された場合でも情報の収集と拡散を行えるシステムを展示(NICT)
災害時は思いもよらぬ形で既存の通信インフラが使えなくなることがありうる。そうした事態に備えるために昨今では、災害時の通信手段を確保するべく、さまざまな技術を多くの研究機関や企業が研究を進めている。
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東京ビッグサイトで開催された「ワイヤレスジャパン2015」で、NICT（情報通信研究機構）が展示した「自立型端末間通信を用いた地域情報集配信ネットワーク」もそうした“災害時の通信”をテーマとした技術の1つとなる。基地局やハブ局が必要なく、端末間だけでネットワークを構築できるため、災害時にインフラが破壊された場合などでも、情報の収集と拡散を行えるシステムとして注目されている。
最大の特徴は、中央サーバーなどを必要としないため、災害時にも強い点。既に東京都港区お台場と、京都府相良郡精華町を走る2つのバス会社沿線で実証実験が行われている。バスが近隣端末の通信エリア内に入ると情報の収集と拡散が行われるシステムで、エリア内を走るバスが、各無線端末と通信することでネットワークを形成していく。災害時の安否確認、災害情報の配信、高齢者や子供の見まもり用途などでの利用が想定される。
無線通信は920MHz帯を使用しており、免許不要で低コストでの運用が可能。緊急性を要さないような情報拡散や情報収集の用途としている。災害時だけでなく、平時は交通機関と連携し、バスの位置情報配信、広告配信システムなどにも応用できる技術となる。
インフラに依存しない端末間通信は、IEE802.15.8として2018年から2020年を目処に標準化の策定＆実用化が予定されている。
端末間通信で災害時の情報収集と拡散を可能にするNICTの「地域情報集配信ネットワーク」
《小菅@RBB TODAY》
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