柳条湖事件に関連するサイバー攻撃、昨年と同様に少ない状況(日本IBM) | ScanNetSecurity
2026.01.23(金)

柳条湖事件に関連するサイバー攻撃、昨年と同様に少ない状況(日本IBM)

日本IBM Tokyo SOCは、柳条湖事件が起こった9月18日前後の攻撃動向について発表した。

脆弱性と脅威 脅威動向
中国からのブラインドSQLインジェクション攻撃送信元IPアドレス数の推移
中国からのブラインドSQLインジェクション攻撃送信元IPアドレス数の推移 全 1 枚 拡大写真
日本アイ・ビー・エム株式会社(日本IBM)Tokyo SOCは9月18日、柳条湖事件が起こった9月18日前後の攻撃動向について発表した。この攻撃は、満州事変の発端となった柳条湖事件が起こった9月18日の前後に、例年日本をターゲットに行われている攻撃。この攻撃活動は過去数年間行われているもの。今年の9月18日午前9時までに検知した中国を送信元とする攻撃のIPアドレスは、昨年と同様に少ない状況であったという。Tokyo SOCでは、関連する攻撃の増加について引き続き注視していくという。

《吉澤 亨史( Kouji Yoshizawa )》

関連記事

この記事の写真

/

特集

PageTop

アクセスランキング

  1. Linux カーネルでの TLS プロトコル通信処理の不備に起因する境界外メモリアクセスの脆弱性(Scan Tech Report)

    Linux カーネルでの TLS プロトコル通信処理の不備に起因する境界外メモリアクセスの脆弱性(Scan Tech Report)

  2. 大崎市が情報公開により提供した PDF ファイルの黒塗り加工が特定の操作で除去可能

    大崎市が情報公開により提供した PDF ファイルの黒塗り加工が特定の操作で除去可能

  3. 関西総合システムにランサムウェア攻撃、クラウドサービスへの影響はなし

    関西総合システムにランサムウェア攻撃、クラウドサービスへの影響はなし

  4. 社員用 VPN の認証不十分ほか ~ サイバー攻撃による情報漏えいで仏企業に 73 億円の制裁金

    社員用 VPN の認証不十分ほか ~ サイバー攻撃による情報漏えいで仏企業に 73 億円の制裁金

  5. 大企業の 66.8 %がセキュリティ不備を理由に取引停止や契約更新を見送る しかし取引停止された中小企業は景気悪化等が理由と誤認識

    大企業の 66.8 %がセキュリティ不備を理由に取引停止や契約更新を見送る しかし取引停止された中小企業は景気悪化等が理由と誤認識

ランキングをもっと見る
PageTop