国内標的型サイバー攻撃向け特化型脅威対策製品の市場予測を発表(IDC Japan) | ScanNetSecurity
2026.02.17(火)

国内標的型サイバー攻撃向け特化型脅威対策製品の市場予測を発表(IDC Japan)

IDC Japanは、2014年の国内標的型サイバー攻撃向けセキュリティサービス市場規模実績と2019年までの予測を発表した。

製品・サービス・業界動向 業界動向
国内標的型サイバー攻撃向けセキュリティサービス市場 機能別ユーザー支出額予測、2014年~2019年
国内標的型サイバー攻撃向けセキュリティサービス市場 機能別ユーザー支出額予測、2014年~2019年 全 1 枚 拡大写真
IDC Japan株式会社は10月28日、2014年の国内標的型サイバー攻撃向けセキュリティサービス市場規模実績と2019年までの予測を発表した。2014年の国内標的型サイバー攻撃向けセキュリティサービスの市場規模は3,406億円で、前年比成長率が8.6%であった。同社では、国内標的型サイバー攻撃向けセキュリティサービス市場を、標的型サイバー攻撃によって発生したセキュリティインシデントに対する「コンサルティングサービス」、標的型サイバー攻撃向け特化型脅威対策製品導入のための「システム構築サービス」、SOCからセキュリティシステムを監視・管理する「マネージドセキュリティサービス」、標的型サイバー攻撃対策向け「教育・トレーニングサービス」の4つの機能別市場に分類している。

2015年以降はサイバーセキュリティ基本法の施行によって、重要インフラ産業は、標的型サイバー攻撃に対するセキュリティ対策強化が求められることから、セキュリティインシデント対応サービスやマネージドセキュリティサービスといった高度な専門知識を有するサービスへのニーズが高まるとみていまる。同市場の2014年~2019年における年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は7.1%で、市場規模は2019年には4,799億円に拡大すると予測している。

《吉澤 亨史( Kouji Yoshizawa )》

関連記事

この記事の写真

/

特集

PageTop

アクセスランキング

  1. 首位 CrowdStrike ~ 利用している EDR サービス TOP 5

    首位 CrowdStrike ~ 利用している EDR サービス TOP 5

  2. 「セキュリティ貧困ライン」の提唱者が問うセキュリティ産業の原罪

    「セキュリティ貧困ライン」の提唱者が問うセキュリティ産業の原罪

  3. メール誤送信で農林水産省 職員及びその家族 4,571 人分のマイナンバー含む情報漏えい

    メール誤送信で農林水産省 職員及びその家族 4,571 人分のマイナンバー含む情報漏えい

  4. 同僚名で会社のメルアドに「LINEグループを作ってQRコードを送ってほしい」と連絡、出先だったので指示に従ってしまった

    同僚名で会社のメルアドに「LINEグループを作ってQRコードを送ってほしい」と連絡、出先だったので指示に従ってしまった

  5. My SoftBank ログイン時に他人の情報が表示、プロキシーサーバのソフトウェアの不具合が原因

    My SoftBank ログイン時に他人の情報が表示、プロキシーサーバのソフトウェアの不具合が原因

ランキングをもっと見る
PageTop