スリーシェイク「AI-Ready に関する実態調査」を発表

　株式会社スリーシェイクは4月20日、「AI-Ready に関する実態調査」の結果を発表した。

　同調査は、AIを継続的に業務や意思決定に活用できる状態をAI-Readyと定義し、その構成要素の一つであるデータの取得や品質といったデータ基盤に焦点を当て、全国のビジネスパーソン112名を対象に現状の実態を調査したもの。

　同調査で、AIの活用状況について尋ねたところ、「意思決定に活用している」が20％、「業務改善に活用している」が24％と合計で約4割にとどまった。「活用していない」と回答した割合も45％で、AI活用の進展には大きなばらつきがある実態が明らかになった。

　業務や分析に必要なデータをどの程度スムーズに取得できるか尋ねたところ、「リアルタイムまたは自動で取得できる」が34％となる一方で、「必要なデータを十分に取得できていない」が28％、「部門ごとに分断されており取得が難しい」が8％と、データ取得に課題を抱えている割合も3割以上にのぼることが判明している。

　現在のデータは、そのままAIや分析に活用できる状態か尋ねたところ、「ほぼそのまま活用できる」が23％、「軽微な加工で活用できる」が25％と合計で約5割となる一方、「大幅な加工・クレンジングが必要」が13％、「活用できる状態ではない」が38％と合計で約5割を占め、AI活用と同様にデータ品質においても二極化が進んでいることが明らかになった。

　同社では本調査の結果から、AI活用の進展状況にばらつきが見られるだけでなく、その前提となるデータ取得やデータ品質といった基盤部分においても同様に差が存在することが明らかになったとし、AIを継続的に活用できる状態、すなわちAI-Readyの実現に向けた準備状況が一様ではないことを示していると考察している。