新戦略「Threat Defense Lifecycle」および新製品を発表(マカフィー) | ScanNetSecurity
2024.05.10(金)

新戦略「Threat Defense Lifecycle」および新製品を発表(マカフィー)

マカフィーは、インテルセキュリティによる企業向けセキュリティの新たな事業戦略を発表した。

製品・サービス・業界動向 新製品・新サービス
新戦略「Threat Defense Lifecycle」および新製品を発表(マカフィー)
新戦略「Threat Defense Lifecycle」および新製品を発表(マカフィー) 全 1 枚 拡大写真
マカフィー株式会社は11月4日、インテルセキュリティによる企業向けセキュリティの新たな事業戦略を発表した。新戦略のコンセプトとして「Threat Defense Lifecycle(脅威対策のライフサイクル)」を導入し、主要なプロセスを一元化したオープンな統合セキュリティシステムの実現を目指すという。この新戦略のもと、より優れた監視機能と実践的な運用上のコントロールを実現するための重点領域として、エンドポイントとクラウドのセキュリティに注力するとしている。

Threat Defense Lifecycleでは、一連の脅威対策へのサイクルを「Protect(防御)」「Detect(検知)」「Correct(復旧)」の各段階に分け、それぞれの段階で獲得したインテリジェンスを“適応フィードバック”に反映することで、改善を重ねる反復サイクルのなかで、組織のセキュリティ対策能力を進化させる。

また、このサイクルを自動化するツールへの投資も拡大するという。さらに新製品として、俊敏性の高いエンドポイント サービス プラットフォームを構築し、セキュリティの複雑性の軽減、高度な攻撃に対する防御、インシデントからの高速な復旧を支援する「McAfee Endpoint Security 10.X」、脅威の検出精度を向上し、簡単で効率的にインシデント対応を高速化できるエンドポイントでの脅威の検知/対応ソリューション「McAfee Active Response」を発表した。

《吉澤 亨史( Kouji Yoshizawa )》

関連記事

この記事の写真

/

特集

PageTop

アクセスランキング

  1. 護衛艦いなづまの艦長、資格のない隊員を特定秘密取扱職員に指名し懲戒処分

    護衛艦いなづまの艦長、資格のない隊員を特定秘密取扱職員に指名し懲戒処分

  2. ランサムウェア被害の原因はスターティア社の UTM テストアカウント削除忘れ

    ランサムウェア被害の原因はスターティア社の UTM テストアカウント削除忘れ

  3. 「意識を高揚させよう」と思い特定秘密の情報を知るべき立場にない隊員に特定秘密の情報を漏らす、懲戒処分に

    「意識を高揚させよう」と思い特定秘密の情報を知るべき立場にない隊員に特定秘密の情報を漏らす、懲戒処分に

  4. 社内不正 1位 情報持ち出し・2位 横領・3位 労働問題 ~ 被害企業 230 社調査

    社内不正 1位 情報持ち出し・2位 横領・3位 労働問題 ~ 被害企業 230 社調査

  5. メディキットホームページに不正アクセス、閲覧障害に

    メディキットホームページに不正アクセス、閲覧障害に

  6. デジサートのEV証明書の記載フォーマットに誤り、再発行とサーバへの入れ替え呼びかけ

    デジサートのEV証明書の記載フォーマットに誤り、再発行とサーバへの入れ替え呼びかけ

  7. 今日もどこかで情報漏えい 第23回「2024年3月の情報漏えい」なめるなという決意 ここまでやるという矜恃

    今日もどこかで情報漏えい 第23回「2024年3月の情報漏えい」なめるなという決意 ここまでやるという矜恃

  8. Proofpoint Blog 36回「身代金を払わない結果 日本のランサムウェア感染率減少? 感染率と身代金支払率 15 ヶ国調査 2024」

    Proofpoint Blog 36回「身代金を払わない結果 日本のランサムウェア感染率減少? 感染率と身代金支払率 15 ヶ国調査 2024」

  9. 日本は悪意ある内部犯行による漏えいが 12 ヶ国中最小、プルーフポイント「Data Loss Landscape 2024(情報漏えいの全容)」日本語版

    日本は悪意ある内部犯行による漏えいが 12 ヶ国中最小、プルーフポイント「Data Loss Landscape 2024(情報漏えいの全容)」日本語版

  10. 経団連、個人情報保護法に基づく漏えい報告や本人通知にリソースを割く現状を問題視

    経団連、個人情報保護法に基づく漏えい報告や本人通知にリソースを割く現状を問題視

ランキングをもっと見る