シスコシステムズ合同会社は11月16日、アジア太平洋地域での中堅中小企業（SMB）に対するサイバーセキュリティ脅威に関する調査結果を発表した。
同調査は2021年4月から7月にかけ実施、その回答者は、オーストラリア、中国、香港、インド、インドネシア、日本、ニュージーランド、マレーシア、シンガポール、韓国、台湾、タイ、フィリピン、ベトナムを含む、アジア太平洋地域の14の市場の3,748社の中堅中小企業のサイバーセキュリティの責任を担うビジネスリーダー及び ITリーダーで、その業種はビジネスサービス、建設、教育、エンジニアリング、建築設計、金融サービス、食品・飲料、医療機関、製造、メディア・通信、天然資源、パーソナルケアサービス、プロフェッショナル サービス、不動産、小売、テクノロジーサービス、旅行、運輸、卸売など多岐にわたる。
コロナ禍でのテレワークへの大規模な移行で、かなりの割合の従業員が社外から企業のネットワークに接続し情報にアクセスする中、中堅中小企業のセキュリティ全体における最大の脅威を尋ねたところ、「フィッシングメール」が43％でトップとなり、「保護されていないラップトップ」20％、「悪意のある攻撃者から組織に対する標的型攻撃」19％、「従業員の保護されていない個人デバイス」12％、「意図しないヒューマンエラー」6％と続いた。
