マイクロソフトが4月のセキュリティ情報公開、悪用の事実を確認済みの脆弱性1件も対象 | ScanNetSecurity
2025.10.26(日)

マイクロソフトが4月のセキュリティ情報公開、悪用の事実を確認済みの脆弱性1件も対象

独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は4月13日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2022年4月)」を発表した。

脆弱性と脅威 セキュリティホール・脆弱性

 独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は4月13日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2022年4月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)も「2022年4月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2022年4月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。

 対象となるソフトウェアは次の通り。

.NET Framework
Active Directory Domain Services
Azure SDK
Azure Site Recovery
LDAP - ライトウェイト ディレクトリ アクセス プロトコル
Microsoft Bluetooth ドライバー
Microsoft Dynamics
Microsoft Edge (Chromium ベース)
Microsoft Graphics コンポーネント
Microsoft Local Security Authority Server (lsasrv)
Microsoft Office Excel
Microsoft Office SharePoint
Microsoft Windows ALPC
Microsoft Windows Codecs Library
Microsoft Windows Media Foundation
Power BI
ロール: DNS サーバー
ロール: Windows Hyper-V
Skype for Business
Visual Studio
Visual Studio Code
Windows Ancillary Function Driver for WinSock
Windows App Store
Windows AppX パッケージ マネージャー
Windows Cluster Client Failover
Windows クラスター共有ボリューム (CSV)
Windows 共通ログ ファイル システム ドライバー
Windows Defender
Microsoft DWM Core ライブラリ
Windows Endpoint Configuration Manager
Windows Fax Compose Form
Windows Feedback Hub
Windows エクスプローラー
Windows File Server
Windows インストーラー
Windows iSCSI Target Service
Windows Kerberos
Windows カーネル
Windows Local Security Authority Subsystem Service
Windows Media
Windows ネットワーク ファイル システム
Windows PowerShell
Windows 印刷スプーラー コンポーネント
Windows RDP
Windows リモート プロシージャ コール ランタイム
Windows schannel
Windows SMB
Windows Telephony Server
Windows Upgrade Assistant
Windows User Profile Service
Windows Win32K
Windows Work Folder Service
YARP reverse proxy

 これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムの異常終了や攻撃者によるパソコンの制御など、様々な被害が発生する可能性がある。

 IPAおよびJPCERT/CCでは、Microsoft Update、Windows Updateなどでセキュリティ更新プログラムを早急に適用するよう呼びかけている。

 また、CVE-2022-24521 の脆弱性について、Microsoft 社は「悪用の事実を確認済み」と公表しており、被害拡大のおそれがあるため、至急、修正プログラムを適用するよう呼びかけている。

《ScanNetSecurity》

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