三井住友カード株式会社は4月27日、セキュリティ対策に関するアンケート結果を発表した。
同アンケートは、顧客のフィッシングメールに対する認知や判別方法についての理解を深め、フィッシング対策をさらに強化することを目的として、2026年2月26日から3月5日に実施したもので、9,453人から回答があった。
同アンケートで、三井住友カードを騙る不審メールの見分け方として、ハンドルネーム・公式ブランドロゴ・送信元メールアドレスを用いた方法のいずれかを知っているか尋ねたところ、68.0％が知っていると回答した。
これまでに受け取った不審メールについて該当する業種を尋ねたところ、銀行・クレジットカード会社・証券会社などの金融機関が67,9％で最多となり、宅配便業者、物流会社などの配送業が63.1％、携帯電話会社・インターネットプロバイダなどの通信事業者が59.1％で続いた。
同社では、多くの業種から不審メールを受信していることが判明したとし、怪しいメールのリンクはタップせず、正規のアプリやブックマークしたURLから確認するよう案内している。
