独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は7月28日、エレコム製無線LANルータおよび無線アクセスポイントにおける複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社の石井健太郎氏、三井物産セキュアディレクション株式会社の田邊博文氏、川杉倫太郎氏が報告を行っている。影響を受けるシステムは以下の通り。
・CVE-2026-44387、CVE-2026-61376
WAB-M1775-PS v2.1.9およびそれ以前のバージョン
WAB-S1775 v2.1.9およびそれ以前のバージョン
WAB-M2133 v2.0.5およびそれ以前のバージョン
WAB-I1750-PS v2.0.5およびそれ以前のバージョン
WAB-S1167-PS v2.0.5およびそれ以前のバージョン
・CVE-2026-59764
WRC-X3000GS3-B v1.06およびそれ以前のバージョン
WRC-X3000GS3A-B v1.06およびそれ以前のバージョン
エレコム株式会社が提供する無線LANルータおよび無線アクセスポイントには、下記の影響を受ける可能性がある複数の脆弱性が存在する。
・設定画面における反射型クロスサイトスクリプティング（CVE-2026-44387）
→当該製品の設定画面にアクセスしたユーザのウェブブラウザ上で、任意のスクリプトを実行される
・設定画面におけるOSコマンドインジェクション（CVE-2026-59764）
→当該製品にログイン可能な攻撃者によって、任意のOSコマンドを実行される
・設定の復元におけるOSコマンドインジェクション（CVE-2026-61376）
→当該製品にログイン可能な攻撃者によって、任意のOSコマンドを実行される
JVNでは、開発者が提供する情報をもとにファームウェアを最新版へアップデートするよう呼びかけている。
