月例セキュリティ情報、悪用の事実もあり至急の適用を呼びかけ（IPA、JPCERT/CC）

IPAは、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2018年8月)」を発表した。

脆弱性と脅威セキュリティホール・脆弱性

2018.8.16 Thu 8:00

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は8月15日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2018年8月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2018年 8月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2018年8月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。対象となるソフトウェアは次の通り。

・Internet Explorer
・Microsoft Edge
・Microsoft Windows
・Microsoft Office、Microsoft Office Servers および Web Apps
・ChakraCore
・Adobe Flash Player
・.NET Framework
・Microsoft Exchange Server
・Microsoft SQL Server
・Visual Studio

新規セキュリティ更新プログラムを公開するとともに、新規のセキュリティアドバイザリ3件の公開、既存のセキュリティアドバイザリ1件の更新の更新を行っている。

これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、攻撃者によってPCを制御されたりするなど、さまざまな被害が発生する可能性がある。またIPAでは、CVE-2018-8373、CVE-2018-8414の脆弱性について、Microsoft社は「悪用の事実を確認済み」と公表しており、今後被害が拡大する可能性があるため、修正プログラムを至急適用するよう呼びかけている。

《吉澤亨史（ Kouji Yoshizawa ）》