ガートナージャパン株式会社（Gartner）は8月1日、日本企業のIT人材に関する調査結果を発表した。
同調査は、2024年4月に年間売上高500億円以上の日本企業でITやデジタルの戦略策定に携わっている役職者を対象に実施したITマネジメント調査の結果をまとめたもの。
同調査で、人材や組織の課題に関して選択式で自社に当てはまるものを複数回答で尋ねたところ、「質的な人材不足」を1位に選んだ回答者は14.5%、3位までに選んだ回答者の合計は31.9%と、どの選択肢よりも多い回答が得られた。どのような人材がどの程度不足しているか尋ねたところ、4割前後の日本企業で選択肢に挙げた13種類の人材のいずれもが大いに不足しており、多少の不足まで含めるといずれも8割を超えていることが判明した。
現在取り組んでいる人材不足への対応策を複数回答可で尋ねたところ、「中途採用の積極化」が最多で47.3%、「インターン制度の活用」が31.8%で続いた。「新卒採用における条件の改善」は第4位の30.8%で、「アルムナイ採用（退職者の再雇用）」にも23.8%が取り組んでいた。その他の対応策として、「働き方改革の促進」（31.0%）や「福利厚生の充実」（23.5%）、「柔軟な報酬体系の導入」（19.3%）など、採用だけでなく既存人材のエンゲージメント向上による離職防止に役立つと考えられる回答が並んだ。
人材の定着率やエンゲージメント向上のための施策についての採用状況を尋ねたところ、「フレキシブルな勤務時間」（59.1%）やリモートワーク（58.8%）を採用している割合は半数を超え、副業を解禁している企業も35.5%あった。「週休3日制」を21.1%が採用しており、12ヶ月以内に採用予定も18.8%で、今回の調査に限れば1年後には日本企業の約4割が週休3日制を採用していることとなる。
