独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は5月14日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2025年5月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2025年5月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2025年5月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。
対象となるソフトウェアは次の通り。
Windows 11 v24H2, v23H2
Windows 10 v22H2
Windows Server 2025 (Server Core installationを含む)
Windows Server 2022,23H2 (Server Core installationを含む)
Windows Server 2019 , 2016 (Server Core installation を含む)
Remote Desktop client for Windows Desktop
Microsoft Office
Microsoft SharePoint
Microsoft .NET
Microsoft Visual Studio
Microsoft Azure
Microsoft Defender
これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムの異常終了や攻撃者によるパソコンの制御など、様々な被害が発生する可能性がある。
IPAおよびJPCERT/CCでは、Microsoft Update、Windows Updateなどでセキュリティ更新プログラムを適用するよう呼びかけている。
また「スクリプトエンジンのメモリ破損の脆弱性（CVE-2025-30397）」「Microsoft DWM Coreライブラリの特権の昇格の脆弱性（CVE-2025-30400）」「Windows共通ログファイルシステムドライバーの特権の昇格の脆弱性（CVE-2025-32701）」「Windows共通ログファイルシステムドライバーの特権の昇格の脆弱性（CVE-2025-32706）」「WinSock用Windows Ancillary Function Driverの特権の昇格の脆弱性（CVE-2025-32709）」については、Microsoft 社が「悪用の事実を確認済み」と公表しており、被害拡大のおそれがあるため、至急、修正プログラムを適用するよう呼びかけている。
