フィットネスアプリによる軍事関連情報漏えい事案（The Register）

11月、エクササイズで移動した経路を追跡表示するアプリStravaが、ユーザーアクティビティの「ヒートマップ（色分け地図）」を公開した。そこには、10億件のアクティビティ、3兆件の緯度と経度の座標データ、13兆枚のラスター画像、10TBの入力データが楽しげかつ誇らしげに表示されていた。

それからしばらく時間が経ったが、先週の後半になり、ある人が次のような疑問を持った。

「Stravaのユーザーの中で軍や国の安全保障関係に従事しており、その活動状況がアップロードされてしまった人はどれぐらいいるのだろう」

答えは「たくさん」だった。

「勤務場所、住居、いつ新たな基地に転勤を命じられたか、不意打ちを食らわすならどこが最適か ～そうしたことが全て露わになってしまったのです」Nathan Ruser氏はオーストラリア国立大学で国際セキュリティを専攻する学生だ。Ruser氏がStravaのデータには軍や国家安全保障関係者のエクササイズ経路が含まれていると明らかにして以来、Stravaを使って軍の施設を探し出すことがSNS上で流行るようになった。