デジタルアーツ株式会社は6月29日、勤務先におけるメール誤送信の実態調査の結果を発表した。
同調査は4月21日から23日に、国内企業・団体の従業員と情報システム管理者1,500人を対象に、情報漏えいの主な原因となるメール誤送信の実態について調査している。
業務中にメール誤送信の経験が「ある」との回答したのは47.8％で、このうち管理者では55.1％、従業員で46.6％が誤送信の経験があることが判明した。2019年の調査結果と比較すると、メール誤送信経験が「ある」との回答は減少傾向にはあるが、依然として半数近くは誤送信をしている。
誤送信の内容について尋ねたところ、管理者・従業員ともに「宛先を間違える」「添付ファイルを忘れる」「メール本文の誤字脱字」「添付ファイルを間違える」「本文が作成途中のまま送ってしまった」が上位5位を占め、従業員においては「宛先を間違える」が79.4％で最多となり、前回調査から約30ポイント増加している。 「宛先を間違える」「添付ファイルを間違える」「Bcc:指定をTo:やCc:指定としてしまった」など情報漏えいに直結する誤送信は前回調査より大幅に増加している。
どのタイミングで誤送信に気付いたか尋ねたところ、従業員では「送信ボタンを押した直後」が40.2％、「10分以内」が28.9％と、10分以内に誤送信に気付く割合が69.1％であった。管理者でも58.4％が10分以内に気付いている。
誤送信対策ソフトの導入について、「導入する予定」が14.0％、「導入していない」が43.9％と、調査時点で57.9％が未導入であることが判明した。誤送信対策ソフトを「導入している」管理者で誤送信経験ありは22.0％、未導入の管理者で誤送信経験ありは66.1％となっている。「導入している」管理者と比べ、未導入の管理者の誤送信経験は約3倍となっており、誤送信対策ソフトの導入は誤送信のリスクを軽減できることが明らかとなった。
