敵対的 AI 対抗で「侵入前提」から「予防優先」に転換

　ディープインスティンクト株式会社は7月9日、「Voice of SecOps Report」を発表した。

　同レポートは2024年4月に、Sapioリサーチが米国の従業員1,000人以上の企業に所属する上級サイバーセキュリティ専門家500人を対象に実施した調査をまとめたもの。

　同調査によると、AIを活用したサイバー脅威の増加で、セキュリティ専門家の4人に3人（75％）が過去1年間にサイバーセキュリティ戦略を変更する必要があり、73％が予防に重点を置こうとしていることを確認している。回答者の97%は、敵対的AIによって組織がセキュリティ・インシデントに見舞われることを懸念していることが判明した。

　また、同社によると、過去1年間にディープフェイクのインシデントが増加した企業は61%で、そのうちの75%は組織のCEOやCレベルの他のメンバーになりすましたものであった。

　現在、敵対的AIから保護するために予測による予防プラットフォームのような予防テクノロジーを使用している組織は42％となり、「侵入されることが前提」という考え方から「予防する」へと考え方を転換し始め、半数以上（53%）のセキュリティ専門家は、時代遅れの防御メカニズムに頼るのではなく、次のサイバー攻撃を防ぐことができる新しいツールを採用するよう、取締役会からのプレッシャーを感じていることが判明したおり、「予防こそが未来であり、ついに優先されるようになった」としている。