72％の企業が過去1年間にアプリケーション脆弱性に起因するセキュリティ侵害、バラクーダ調査
バラクーダネットワークスジャパン株式会社は6月25日、「2021年のアプリケーションセキュリティの状況」を発表した。
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本調査はデータ侵害や、主要なアプリケーションの脆弱性、マルチベクタのアプリケーション攻撃への防止に必要な重要な製品機能に関する見解を把握するために、米国、ヨーロッパ、およびAPAC（アジア太平洋地域）において世界で500人以上の従業員を抱える企業のアプリケーションセキュリティ意思決定者750人を対象に実施した。
調査結果によると、回答した企業の72%は過去1年間にアプリケーション脆弱性に起因するセキュリティ侵害を1回以上、受けており、32%は2回、14%は3回受けていることが判明した。
回答企業ではアプリケーションセキュリティに関する主要な課題として、「悪意のあるボット」を43%、「サプライチェーン攻撃」を39%、「脆弱性検出」を38%、「APIセキュリティ」を37%が挙げ、APAC（アジア太平洋地域）では、「セキュリティ導入によるアプリケーション開発の遅延に関する懸念」が他の地域よりはるかに大きく、44％となっている。
また過去1年間、回答した企業の44%はアプリケーション脆弱性を悪用するセキュリティ侵害の原因がボット攻撃であると述べている。
