一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は6月20日、Shodan Trendsのデータを用いて確認したウクライナ情勢について発表した。
Shodanでは、インターネットに対しスキャンを行い、その応答からどこにどのような機器がインターネットにアクセスできる状態で接続されているかを検索するサービス。さまざまな検索クエリで機器の検索ができ、よりコネクティッドな国はどこか、どのバージョンのソフトウェアが多く使われているか、など多様な情報を得ることが可能となっている。
JPCERT/CCによると、ウクライナでは2017年以降、古い製品の新しい製品への置き換わりが進む中でインターネットからアクセス可能なデバイスは緩やかな減少傾向にあったが、2022年3月から急激な減少を示しており、報道等で伝えられてきた内容から、デバイスやネットワークインフラが物理的に切断されるなどして、インターネットからのアクセシビリティが低下し、侵攻の激しい地域で特にその傾向が顕著に出ていると推測している。
