「サイバーセキュリティ」の認知は5割弱にとどまる、若い世代が低い傾向に

　三井住友海上火災保険株式会社は9月14日、「スマホ、パソコンのサイバーセキュリティ等に関する調査」の結果を発表した。

　同調査では6月3日から4日に、全国の20代から60代の男女1,000人を対象にインターネット調査を実施している。

　同調査で「サイバーセキュリティ」という言葉を「知っている」と回答したのは5割弱に留まり、特に20代が32.7％、30代が36.6％と若い世代が低い傾向となった。

　プライベート使用のスマホ、パソコンでの被害として「フィッシングによる個人情報等の詐取」が3.6％、「クレジットカード情報の不正利用」が5.7％、「ネット上の誹謗・中傷・デマ」を4.9％が経験している。また業務使用するスマホ、パソコンでは「インターネット上のサービスへの不正ログイン」を6.6％が経験している。

　プライベート使用のスマホ、パソコンのサイバーセキュリティ対策は全体で7割が対策を行っているが、60代が81.9％に対し、20代が58.5％と世代間の差があった。対策としては、「セキュリティソフト・システムの導入」が35.9％、「ソフトウェアの定期的な更新」が32.5%であった。