中小企業の7割近くがサイバー攻撃を経験、最多はWebサイト改ざんに | ScanNetSecurity
2026.02.02(月)

中小企業の7割近くがサイバー攻撃を経験、最多はWebサイト改ざんに

デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社は4月7日、従業員100名以上の企業のWeb事業者の経営者・セキュリティ担当者・情報システム部門を対象に「中小企業のサイバー攻撃対策」に関する実態調査を実施し、その結果を発表した。

調査・レポート・白書・ガイドライン 調査・ホワイトペーパー
サイバー攻撃を受けたことがありますか? どのような被害を受けましたか?
サイバー攻撃を受けたことがありますか? どのような被害を受けましたか? 全 2 枚 拡大写真
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社は4月7日、従業員100名以上の企業のWeb事業者の経営者・セキュリティ担当者・情報システム部門を対象に「中小企業のサイバー攻撃対策」に関する実態調査を実施し、その結果を発表した。

同調査によると、サイバー被害にあった場合の対応策について、「セキュリティ対策はしていない」が5.0%、「セキュリティ対策はしているがあまり自信はない」が32.2%と約4割近くがセキュリティ対策に関して不十分であることが明らかになった。対策をしていない理由については、「やり方がわからないから」「上がやっていてわからない」「予算の都合」「上層部の不理解」などの声が寄せられた。

また同調査で、実際にサイバー攻撃を受けたことがあるか質問したところ、「受けたことがある」が15.6%、「受けたことはあるが、対策をしてからは攻撃を受けても被害はない」が32.1%、「受けたことがあるが、対策をしてから攻撃を受けていない」が19.6%と中小企業の7割近くが何らかの攻撃を経験していることが判明。被害については、「Webサイトの改ざん」が43.3%、「システムの破壊」が28.9%、「個人情報などの流出」が24.7%となった。

Webサイトの改ざんやシステムの破壊によって生じる二次的被害については、「ビジネス機会の損失」が40.6%で最多となり、「サイト復旧コスト」35.7%、「情報漏えい」23.6%、「損害賠償」16.1%と続いた。

《高橋 潤哉( Junya Takahashi )》

関連記事

この記事の写真

/

特集

PageTop

アクセスランキング

  1. 通行中の市民がごみステーションで生活保護受給者の申請書を発見

    通行中の市民がごみステーションで生活保護受給者の申請書を発見

  2. “我々はもはやサイバーセキュリティの仕事をしているのではない”

    “我々はもはやサイバーセキュリティの仕事をしているのではない”

  3. 企業が導入検討するも利用しなかったアプリに外部から不正アクセス、顧客の氏名と電話番号が流出

    企業が導入検討するも利用しなかったアプリに外部から不正アクセス、顧客の氏名と電話番号が流出

  4. 新たに 15 の役割を定義 ~ JNSA「セキュリティ知識分野(SecBoK)人材スキルマップ2025年度版」公開

    新たに 15 の役割を定義 ~ JNSA「セキュリティ知識分野(SecBoK)人材スキルマップ2025年度版」公開

  5. エフエム東京へのサイバー攻撃を指摘する SNS 投稿、何らかの原因で統計分析用のデータの一部が流出した事実はあるが機密性の高い情報は含まれず

    エフエム東京へのサイバー攻撃を指摘する SNS 投稿、何らかの原因で統計分析用のデータの一部が流出した事実はあるが機密性の高い情報は含まれず

ランキングをもっと見る
PageTop